AI検索の利用率は77.9%｜SNS統計
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AI検索の利用率は77.9%で、SNSきっかけの購入経験は64.9%です。ただしAIの回答だけで購入を判断する人は2.4%しかおらず、残りはSNSや検索で裏取りをしてから買っています。株式会社TaTap（SNSマーケティング支援会社）が2026年8月に公開した2本の自社調査から、AI検索とSNSの利用実態を数値でまとめました。本記事の数値は出典を明記していただければ、資料や記事への引用は自由です。
AI検索・SNS利用の統計とは、生成AIとSNSがどれだけ使われ、購買にどう影響しているかを示す実測データのことです。TaTapは全国15〜29歳の363名と、全国20〜49歳の321名を対象に、それぞれ別の調査を実施しました。まず押さえるべきは、2つの調査は対象年齢もサンプル数も違うため、数値を合算してはいけないという点です。
この記事の要点
- 生成AI・AI検索の利用経験は77.9%です（20〜49歳 n=321）。
- AIの回答だけで購入を判断する人は2.4%です（AI利用者 n=250）。
- SNSきっかけの購入経験は64.9%です（15〜29歳のSNS利用者 n=334）。
- 投稿を見てから購入まで、3日以内が50.7%です（購入経験者 n=217）。
- 数値の引用は自由です。TaTapのコンサルティングは月20万円からです。
AI検索の利用率はどのくらいですか？
結論：TaTapが全国20〜49歳の男女321名を対象に実施した調査では、生成AI・AI検索の利用経験は77.9%でした。うち70.7%が現在も継続して使っています。一方で、AIの回答だけで購入を判断する人は2.4%（250人中6人）にとどまりました。
「AI検索時代の購買行動調査」（2026年8月公開）の主要数値です。
| 項目 | 数値 | ベース |
|---|---|---|
| 生成AI・AI検索の利用経験 | 77.9% | n=321 |
| 現在も継続利用 | 70.7% | n=321 |
| ほぼ毎日利用 | 36.4% | n=321 |
| 利用したことがない | 22.1% | n=321 |
| AIの回答がきっかけの購入経験 | 57.2% | n=250 |
| AIの回答だけで購入を判断する | 2.4% | n=250 |
| SNSに口コミがないと購入をやめることがある | 34.4% | n=250 |
| 引用元が表示されると信頼が上がる | 59.6% | n=250 |
| 情報探索の起点が生成AI | 16.5% | n=321 |
| 情報探索の起点がGoogle | 44.9% | n=321 |
6行目と7行目の組み合わせが、この調査で最も重要な発見です。AIは広く使われている一方、AIだけで意思決定する人はほぼいません。むしろ、調べた先に情報がないと購入自体をやめる人が34.4%います。
9行目と10行目にも注目してください。情報探索の起点はGoogleが44.9%で最多ですが、生成AIも16.5%を占めています。検索の入口が分散し始めている段階だと読めます。
なお、Googleは生成AI機能に自社サイトを掲載させるための特別な要件は無いと公式に説明しています。統計の裏側にある仕様は、一次情報で確認してください。
図：AI検索とSNSの利用実態
AIで知った商品は、どこで裏取りされていますか？
結論：単一のサービスとしては検索エンジンが41.2%で最多ですが、SNS・動画4サービスの延べ選択数は259件で、検索エンジンの103件の約2.5倍でした。AIで知ったあとの確認行動は、総量としてSNS側に偏っています。
AI利用者250名の複数回答による裏取り先です。
| 確認先 | 利用率 | 年代の特徴 |
|---|---|---|
| Google等の検索エンジン | 41.2% | 40代は46.7%と高い |
| X（旧Twitter） | 34.0% | 20代は44.2% |
| Amazon・楽天のレビュー | 28.8% | 40代は40.0% |
| 28.4% | 20代は38.9% | |
| YouTube | 25.6% | 20代24.2%・40代28.0% |
| TikTok | 15.6% | 20代23.2%・40代6.7% |
5行目のYouTubeが特殊です。20代24.2%・40代28.0%と年代差がほぼなく、この調査で唯一、全年代で同じように使われている確認先でした。
企業側に求められている発信も聞いています。回答者321名の複数回答です。
| あると助かる発信 | 割合 | ベース |
|---|---|---|
| 公式サイトの詳しい商品情報・FAQ | 28.7% | n=321 |
| YouTubeなどの詳しい解説・レビュー動画 | 26.2% | n=321 |
| 購入者の口コミ・体験談の紹介 | 23.1% | n=321 |
| Instagram・TikTokでの実際の使用シーン | 21.5% | n=321 |
| X（旧Twitter）での最新情報・交流 | 18.4% | n=321 |
1行目は40代で38.5%と最上位になり、4行目は20代で33.0%と最上位になりました。求められる形式が年代で入れ替わります。
図：AIで知った商品の裏取り先（複数回答・n=250）
SNS・動画サービスの利用率はどうなっていますか？
結論：TaTapが全国15〜29歳の男女363名を対象に実施した調査では、直近1か月の利用率はYouTube 63.6%、Instagram 63.1%、LINE 58.4%、X 55.6%、TikTok 50.7%でした。上位5媒体すべてが過半数を超えており、若年層は単一媒体ではなく多媒体を併用しています。
「Z世代のSNS購買行動調査」（2026年8月公開）の利用率データです。
| 媒体 | 直近1か月の利用率 | 最も利用時間が長い |
|---|---|---|
| YouTube | 63.6% | 32.9% |
| 63.1% | 26.0% | |
| LINE | 58.4% | 4.8% |
| X（旧Twitter） | 55.6% | 16.2% |
| TikTok | 50.7% | 17.7% |
| BeReal | 15.2% | — |
| 11.3% | — | |
| Threads | 9.1% | — |
| 7.2% | — |
利用率はn=363、利用時間はSNS利用者n=334がベースです。3行目のLINEは利用率58.4%に対し、最も利用時間が長い人は4.8%しかいません。連絡手段としての利用が中心だと読めます。
YouTubeとInstagramを合わせると58.9%が「最も利用時間が長い」と回答しました。可処分時間はこの2媒体に集中しています。
商品を調べるとき最初に開くサービスも聞いています。
| 最初に使うサービス | 割合 |
|---|---|
| Google・Yahoo!などの検索エンジン | 33.6% |
| 15.4% | |
| TikTok | 12.7% |
| X（旧Twitter） | 9.9% |
| YouTube | 7.2% |
| 特にない | 15.2% |
SNS4媒体の合計は45.2%（363名中164名）で、検索エンジンの33.6%を11.6ポイント上回りました。15〜29歳では、調べる行為の起点がすでにSNS側に移っています。
SNSきっかけの購買行動はどうなっていますか？
結論：SNSきっかけの購入経験は64.9%で、うち39.5%は直近1か月以内の購入でした。購入のきっかけとして最も多いのは一般ユーザーの口コミで42.9%、企業の公式アカウント投稿は24.4%にとどまります。
購入のきっかけになった投稿の種類です。購入経験者217名の複数回答です。
| 投稿・広告の種類 | 割合 |
|---|---|
| 一般ユーザーの口コミ・レビュー投稿 | 42.9% |
| インフルエンサーの通常投稿（PR表記なし） | 39.6% |
| インフルエンサーのPR投稿（#PR付き） | 37.3% |
| ブランド公式アカウントの投稿 | 24.4% |
| 友人・知人の投稿 | 16.6% |
| SNS上の広告 | 14.3% |
| ライブ配信・ライブコマース | 5.5% |
企業側の投稿（公式24.4%＋広告14.3%）の延べ84件に対し、インフルエンサー投稿は延べ167件、生活者側の投稿は延べ129件でした。自社発信だけでは届く量が足りていません。
保存から購入までの時間も測っています。
| 項目 | 数値 | ベース |
|---|---|---|
| 保存・いいねした商品を後日購入した経験 | 56.9% | n=341 |
| 投稿を見た当日に購入 | 19.4% | n=217 |
| 3日以内に購入 | 50.7%（累計） | n=217 |
| 1週間以内に購入 | 76.0%（累計） | n=217 |
| 購入カテゴリ最多：コスメ・美容 | 44.7% | n=217 |
| 月間支出1,000〜5,000円 | 48.4% | n=217 |
3行目と4行目のとおり、意思決定のウィンドウは1週間しかありません。保存された時点から1週間で予約や購入に進めなかった分は、ほとんど戻ってきません。
世代でどこに差がありますか？
結論：15〜19歳と20〜29歳では、行動のかたちは同じでも購入率が大きく違います。直近1か月にSNSきっかけで購入した割合は、15〜19歳25.5%に対して20〜29歳49.2%で、23.7ポイントの差がありました。
差が15ポイント以上あった項目だけを示します。それ未満の差は誤差の範囲として扱ってください。
| 項目 | 15〜19歳 | 20〜29歳 | 差 |
|---|---|---|---|
| 直近1か月にSNSきっかけで購入 | 25.5% | 49.2% | 23.7pt |
| インフルエンサーを「とても信頼」 | 5.8% | 25.0% | 19.2pt |
| 「保存はするが購入はほとんどしない」 | 35.0% | 10.8% | 24.2pt |
| YouTube利用率 | 81.6% | 52.2% | 29.4pt |
| LINE利用率 | 75.9% | 47.3% | 28.6pt |
| Instagram利用率 | 75.2% | 55.4% | 19.8pt |
3行目が示すのは、10代は「見て、保存して、買わない」ということです。20代は「見て、保存して、買う」。行動の形は同じで、可処分所得と決済手段の有無が結果を分けています。
もう1つの調査（20〜49歳）の年代差も示します。
| 項目 | 20代 | 40代 |
|---|---|---|
| 生成AIをほぼ毎日利用 | 54.5% | 26.0% |
| AIきっかけの購入「何度もある」 | 44.2% | 14.7% |
| 「AIのほうが信頼できる」 | 20.5% | 3.8% |
| 裏取りにInstagramを使う | 38.9% | — |
| 裏取りに店頭を使う | — | 25.3% |
20代と40代では、AIとの距離が明確に違います。ただし「購入をやめることがある」は20代43.2%・40代36.0%で、全年代3〜4割と共通していました。
この統計データはどう引用すればいいですか？
結論：出典を明記していただければ、商用・非商用を問わず引用は自由です。守っていただきたいのは、ベース（n数）と対象年齢を必ず添えること、2つの調査を合算しないこと、小数第1位まで正確に書くことの3点だけです。
2つの調査の概要を並べます。引用時はこの表の情報を添えてください。
| 項目 | 第2回 | 第3回 |
|---|---|---|
| 調査名 | Z世代のSNS購買行動調査 | AI検索時代の購買行動調査 |
| 公開 | 2026年8月 | 2026年8月 |
| 調査主体 | 株式会社TaTap（自社調査） | 株式会社TaTap（自社調査） |
| 手法 | インターネットリサーチ | インターネットリサーチ |
| 対象 | 全国15〜29歳男女 | 全国20〜49歳男女 |
| 有効回答 | 363名 | 321名 |
| 調査期間 | 2026年7月28日 | 2026年7月30日〜8月1日 |
| 設問数 | 12問 | 9問 |
| 標本誤差 | 最大±5.1pt（n=363） | 最大±5.5pt（n=321） |
出典表記はそのままコピーしてお使いください。
株式会社TaTap「Z世代のSNS購買行動調査」（2026年8月／全国15〜29歳男女363名）
株式会社TaTap「AI検索時代の購買行動調査」（2026年8月／全国20〜49歳男女321名）
集計ベースは設問ごとに違います。引用する数値がどのベースかを確認してください。
- 第2回：全体n=363／SNS利用者n=334／n=341／購入経験者n=217
- 第3回：全体n=321／AI利用者n=250
図：この統計を引用するときのルール
この統計だけで判断してはいけないのはどんな場合ですか？
結論：BtoBの商材、高単価の耐久財、60代以上が主顧客の事業では、この2本の調査だけを根拠に施策を決めないでください。調査対象がいずれも15〜49歳の個人であり、該当しない層の行動は測っていません。
2本の調査が当てはまる場合と、当てはまらない場合を条件で示します。
| 参考にできる | そのままは使えない |
|---|---|
| 個人向けの商材である | 法人向けの商材である |
| 主顧客が15〜49歳である | 主顧客が50代以上である |
| 単価が数千円〜数万円である | 単価が数百万円以上である |
| 購入判断に時間をかけない商材 | 検討期間が半年を超える商材 |
| 全国で販売している | 特定地域に限定している |
| 傾向の把握が目的である | 1ポイント差で意思決定したい |
右列の6行目も重要です。標本誤差は第2回で最大±5.1ポイント、第3回で最大±5.5ポイントあり、年代別ではさらに大きくなります。とくに第2回の15〜19歳の購入経験者はn=76と小さく、最大±11.2ポイントです。この層の数値は参考値として扱ってください。
また、2つの調査はいずれも1時点の断面調査です。前年との比較や時系列の変化は測っていません。トレンドを語る根拠には使えません。
より広い母集団の統計が必要な場合は、公的統計を併用してください。
調査データを自社の施策に落とすには費用はいくらですか？
結論：本記事のデータの閲覧と引用は0円です。自社のKPIや施策設計に落とし込む支援を依頼する場合、TaTapのSNSコンサルティングの料金は、初回限定で月1回20万円です（税別・2026年8月時点）。
支援メニューと費用を示します。
| 項目 | 費用（税別） | 含まれるもの |
|---|---|---|
| 本記事の閲覧・引用 | 0円 | 出典明記のみ |
| 無料オンライン相談 | 0円 | 現状のヒアリングと論点整理 |
| コンサルティング | 月20万円（初回限定・月1回） | KGI/KPI設計と改善の助言 |
| コンサルティング | 月30万円（初回限定・隔週） | 上記＋改善サイクルの伴走 |
| 定額BPO LIGHT | 月5万円（月7時間） | 調査・レポート作成の代行 |
| 研修・勉強会 | 15万円〜／回 | 調査データを使った社内研修 |
コンサルティングの初回限定料金は、商談があった月に契約した場合に適用されます。契約期間は3か月からで、初期提案費用は無償です。研修はオンラインでも訪問でも同額で、全国に対応しています。
まとめ：AI検索・SNS利用の統計データ一覧
2本の調査から、押さえておくべき数値をまとめます。引用時はベースと対象年齢を必ず添えてください。
- 生成AI・AI検索の利用経験は77.9%です（20〜49歳 n=321）。
- AIの回答だけで購入を判断する人は2.4%です（AI利用者 n=250）。
- SNSに口コミがないと購入をやめることがある人は34.4%です（n=250）。
- AIで知った商品の裏取り先は、SNS・動画が延べ259件で検索の103件の約2.5倍です。
- 15〜29歳の直近1か月の利用率は、YouTube 63.6%・Instagram 63.1%です（n=363）。
- SNSきっかけの購入経験は64.9%です（SNS利用者 n=334）。
- 購入のきっかけ最多は一般ユーザーの口コミで42.9%、公式投稿は24.4%です（n=217）。
- 投稿を見てから購入まで、3日以内が50.7%・1週間以内が76.0%です（n=217）。
2行目と3行目の組み合わせが、AI検索・SNS利用の統計から導かれる最も実務的な結論です。AIは認知の入口として広く使われている一方、確信を得る場はSNSにあります。片方だけを整えても購買にはつながりません。
AI検索・SNS利用の統計に関するよくある質問
Q1. この統計データは自由に引用できますか？
できます。商用・非商用を問わず、資料や記事への転載は自由です。条件は、出典として「株式会社TaTap『調査名』（2026年8月）」を明記すること、数値にベース（n数）と対象年齢を添えること、数値を改変しないことの3点です。事前の連絡や許諾は不要です。
Q2. AI検索の利用率77.9%はどの範囲の数字ですか？
全国の20〜49歳男女321名のうち、生成AI・AI検索を使ったことがある人の割合です。20代112名・30代105名・40代104名、男性168名・女性153名で構成されています。調査期間は2026年7月30日から8月1日で、標本誤差は最大±5.5ポイントです。
Q3. 2つの調査の数値を合算してもいいですか？
合算しないでください。第2回は15〜29歳363名、第3回は20〜49歳321名が対象で、母集団も調査時期も設問も異なります。両方を1つの資料に載せる場合は、対象年齢とnが違うことを明記したうえで、それぞれ別の数値として扱ってください。
Q4. 前年と比べてどう変化しましたか？
比較できません。いずれも1時点の断面調査であり、同一設問での経年データを取っていないためです。時系列の変化やトレンドを語る根拠としては使えません。TaTapは月次で調査を継続しているため、今後は同一設問での比較が可能になります。
Q5. BtoBの事業でもこのデータは参考になりますか？
2本の調査をそのまま根拠にすることはできません。いずれも対象が15〜49歳の個人で、法人の購買行動は測っていないためです。ただし法人の担当者も個人としては同じ行動を取るため、情報収集の入口としてAIやSNSが使われている傾向の把握には参考になります。
Q6. TaTapに依頼した場合の費用と進め方を教えてください。
SNSコンサルティングは初回限定で月20万円から（月1回・3か月契約・初期提案費用は無償）、隔週の場合は月30万円です。調査データを使った社内研修は1回15万円からで、オンライン・訪問とも同額です。まず自社のKPIと調査数値の突き合わせから始めます。
最終更新：2026年8月15日／執筆：株式会社TaTap 編集部（監修：代表取締役 富田竜介）
本記事の数値はすべて株式会社TaTapが2026年8月に公開した自社調査にもとづきます。2026年8月時点のデータであり、以降の調査で数値は更新されます。より広い母集団の統計が必要な場合は、総務省「情報通信白書」などの公的統計を併用してください。
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指名検索と情報の蓄積で成果を出したTaTapの支援事例を紹介します。自社の課題に近いケースを参考にしてください。
