Z世代の定義とSNS購買行動|保存して3日で買う世代への向き合い方

Z世代の定義とSNS購買行動|保存して3日で買う世代への向き合い方

読了目安:約

「Z世代」という言葉は広く使われていますが、実際に彼らがどのSNSで、どんな投稿を見て、何日で買っているのか——その中身まで語られることは多くありません。私たちの調査では、商品を調べるとき最初に開くサービスは、検索エンジン33.6%に対してSNS4媒体の合計が45.2%でした。買い物の起点は、すでに検索から移っています。本記事は、累計300アカウント・600万フォロワー以上のSNSグロースを支援してきた株式会社TaTapが、全国15〜29歳363名への独自調査をもとに、Z世代の定義と購買行動を整理します。

この記事の要点

  • Z世代は1990年代後半から2010年代前半に生まれた世代を指す。
  • 買い物を調べる起点は、検索エンジン33.6%よりSNS4媒体45.2%が上回る。
  • 購入のきっかけ最多は一般ユーザーの口コミ42.9%で、公式アカウントは24.4%。
  • 保存・いいねした商品を後日購入した経験は56.9%ある。
  • 投稿を見てから購入まで、50.7%が3日以内に決めている。

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Z世代とは何か?

結論:1990年代後半から2010年代前半に生まれた世代を指す言葉です。

Z世代(ジェネレーションZ)は、おおむね1990年代後半から2010年代前半に生まれた層を指す。2026年時点では、10代半ばから20代後半にあたる。ただし区切り方には諸説あり、調査や文献によって前後する点は押さえておきたい。

呼称の由来は、アメリカで生まれた世代区分にある。X世代・Y世代(ミレニアル世代)に続くアルファベットとして「Z」が当てられた。意味のある命名ではなく、順番に付いた記号であるという点は、意外と知られていない。

世代おおよその生まれ年2026年時点の年齢
X世代1960年代半ば〜1980年頃40代半ば〜60代前半
Y世代(ミレニアル世代)1980年頃〜1990年代半ば30代前半〜40代半ば
Z世代1990年代後半〜2010年代前半10代半ば〜20代後半
α(アルファ)世代2010年代前半以降10代前半以下

マーケティングの文脈でZ世代が注目されるのは、年齢そのものより情報との接し方が前の世代と質的に違うからである。ここから先は、その中身を実データで見ていく。

他の世代と何が違うのか?

結論:デジタルが後から来たのではなく、最初からあった点が決定的に違います。

世代ごとの情報との接し方 「移行した」のか「最初からあった」のか X世代 テレビ・雑誌が主軸 後からネットを習得 検索が調べる手段 マス起点 Y世代(ミレニアル) 学生期にネットが普及 PCからスマホへ移行 検索とSNSの併用 移行を経験した世代 Z世代 物心ついた時からスマホ 複数SNSを並行利用 調べる起点がSNS 最初からあった世代

この違いが行動に現れる場面を挙げる。

  • 調べる場所:検索窓ではなく、SNSのアプリを開く。
  • 信じる相手:企業の説明より、実際に使った人の言葉を見る。
  • 広告への感度:広告と情報の境目を見分ける前提で接している。
  • 保存する習慣:気になったものを、その場で保存して後から見返す。
  • 使う媒体の数:1つに絞らず、複数を並行して使う。

とくに1つ目は、企業の情報設計に直結する。検索結果に出てくることを前提にした設計だけでは、この層の入口の半分を取りこぼすことになる。

Z世代はいまどのSNSを使っている?

結論:5媒体が横並びです。特定の1つに偏っていません。

TaTapが全国15〜29歳の男女363名を対象に実施した独自調査では、直近1か月に利用したSNS・動画サービスは次の結果になった。

媒体利用率最も利用時間が長い(n=334)
YouTube63.6%32.9%
Instagram63.1%26.0%
LINE58.4%4.8%
X(旧Twitter)55.6%16.2%
TikTok50.7%17.7%
BeReal15.2%
Pinterest11.3%
Threads9.1%

上位5媒体すべてが過半数を超えている。「Z世代=TikTokの世代」という括り方は、実態と合っていない。5媒体を並行して使う多媒体型と捉えるほうが正確である。

一方、可処分時間で見るとYouTubeとInstagramに集中する。この2媒体で滞在時間の58.9%を占める計算になる。LINEは利用率58.4%に対して「最も長い」が4.8%にとどまり、連絡手段としての利用が中心であることがうかがえる。

買い物を調べるとき、最初に開くのはどこ?

結論:検索エンジン33.6%に対し、SNS4媒体の合計は45.2%です。

商品を調べるとき最初に使うサービス 買い物の起点は、すでにSNSに移っている(n=363) 検索エンジン 33.6% SNS4媒体の合計 45.2% 内訳:Instagram 15.4%/TikTok 12.7%/X 9.9%/YouTube 7.2% 特にない 15.2% SNSが検索エンジンを11.6ポイント上回る

本調査で最も示唆的な結果である。単一のサービスとして最多はGoogle・Yahoo!などの検索エンジンで33.6%だが、Instagram 15.4%、TikTok 12.7%、X 9.9%、YouTube 7.2%を合計すると45.2%(363名中164名)となり、検索エンジンを11.6ポイント上回った

「特にない」も15.2%ある。能動的に調べる前に、SNSのフィードで商品に出会っている層が一定数いることを示している。

この結果が意味するのは単純である。Z世代に商品名で調べられたとき、SNS上に情報が存在しているかどうかが問われている。検索結果の対策だけでは、入口の半分に届かない。

何がきっかけで買っているのか?

結論:一般ユーザーの口コミが42.9%で最多。公式アカウントは24.4%です。

SNSきっかけの購入経験がある217名に、そのきっかけになった投稿の種類を聞いた結果である。

投稿の種類割合
一般ユーザーの口コミ・レビュー投稿42.9%
インフルエンサーの通常投稿(PR表記なし)39.6%
インフルエンサーのPR投稿(#PR付き)37.3%
ブランド公式アカウントの投稿24.4%
友人・知人の投稿16.6%
SNS上の広告14.3%
ライブ配信・ライブコマース5.5%

延べ選択数で整理すると、生活者側の投稿(一般ユーザー+友人・知人)が129件、インフルエンサー投稿(通常+PR)が167件、企業側の投稿(公式アカウント+広告)が84件となる。企業が自ら発信した投稿が購入のきっかけになった割合は、明確に小さい

公式アカウントの運用を否定するものではない。ただし、それだけでは購買のきっかけとして力不足だということである。自社の商品名で検索したときに、一般ユーザーの投稿が存在しているか——ここがゼロなら、最優先で埋めるべき空白になる。

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「保存」は何をしているのか?

結論:あとで買うためのリストとして機能しています。56.9%が保存から購入しています。

保存から購入までの流れ 保存は「あとで買うリスト」として働いている 投稿を見る フィード・おすすめ 保存・いいね その場では買わない 後日購入 56.9% 数日以内に戻ってくる 3日以内に購入 50.7% うち当日 19.4% 1週間以内に購入 76.0% 1か月より後は 8.8% 意思決定のウィンドウは1週間しかない

SNSで「保存」「いいね」した商品を後から購入した経験を聞いたところ、「よくある」18.2%、「たまにある」38.7%で、合計56.9%が保存起点の購入を経験していた。

保存はこれまで、エンゲージメント指標のひとつとして扱われてきた。しかしこの結果が示すのは、保存が購買の待機列として実際に機能しているということである。その場では売上にならなくても、数日後の購買として戻ってくる。

逆に言えば、保存されたあとに投稿が削除されていたり、リンク先が切れていたりすると、その待機列はそのまま失われる。投稿を消さない、リンクを切らさない——この2点だけで防げる取りこぼしがある

購入までの期間も短い。「見たその日のうち」19.4%、「3日以内」31.3%で3日以内の累計が50.7%、「1週間以内」25.3%を加えると76.0%が1週間以内に購入していた。キャンペーンを1か月スパンで設計している場合、実際の購買のピークは初週に来ている可能性が高い

保存されるために投稿へ入れておくもの

保存は、後から見返される前提の行動である。数日後に開いたときに判断できる情報が入っているかどうかで、購買に戻ってくるかが決まる。

  • 価格(税込か税別かも明記する)
  • サイズ・容量・内容量
  • 使用シーン(いつ、どんなときに使うか)
  • 購入できる場所(店舗名・ECのリンク)
  • 他の選択肢との違い(何が特徴か)

これらが1投稿に収まっていれば、保存した人は数日後にそのまま判断できる。逆に「詳しくはプロフィールから」で止まっている投稿は、戻ってきた時点で離脱されやすい

何を、いくら買っているのか?

結論:コスメ・美容が44.7%で最多。月額は1,000〜5,000円に48.4%が集中します。

カテゴリ割合
コスメ・美容44.7%
ファッション・アパレル38.7%
食品・スイーツ33.2%
推し活グッズ22.1%
日用品・生活雑貨18.9%
飲料18.4%
ガジェット・家電17.1%
旅行・体験4.6%

上位3カテゴリは、いずれも単価が比較的低く、失敗しても取り返しがつく商材である。一方で推し活グッズが22.1%と4位に入り、旅行・体験4.6%を大きく上回った点は、Z世代特有の消費として注目に値する。

金額は「1,000円以上3,000円未満」29.0%、「3,000円以上5,000円未満」19.4%で、この2区分に48.4%が集中した。5,000円未満が76.6%を占め、「1万円以上」は5.1%にとどまる。

ただし、購入経験者の64.6%が月1,000円以上を継続的に使っている計算になる。SNS起点の消費は、高単価の一撃ではなく、少額の反復として積み上がっている

カテゴリ選定で押さえたい観点

上位に入ったカテゴリの共通点から、自社商材が向いているかを判断できる。

  • 単価が5,000円を下回るか(76.6%がこの範囲)
  • 失敗しても取り返しがつくか
  • 使った結果を写真や動画で見せられるか
  • 継続的に買い替えが発生するか

高単価・低頻度の商材は、この層で直接の購買を狙うより、将来の購買に向けて認知と保存を積む設計のほうが現実的である

「#PR」は嫌われているのか?

結論:嫌われていません。「参考にしない」は13.2%だけです。

ステルスマーケティング規制以降、PR表記の明示が広告主・インフルエンサー双方の負担として語られることが増えた。しかし本調査では、その前提が実態とずれている可能性が示された。

「#PR」表記への態度割合
投稿の内容や投稿者によって決める27.0%
#PRでも参考にはするが、購入まではしたことがない24.6%
#PR表記に気づいたことがない17.9%
#PRでも気にせず参考にし、購入したこともある16.7%
#PRがつくと参考にしない13.2%

参考にする側を合計すると68.3%になる。PR表記そのものが購買のブレーキになっているわけではない。判断軸は「PRかどうか」ではなく「誰が、何を言っているか」に移っている。

インフルエンサーへの信頼度も、この読みを裏づける。「とても信頼している」17.3%、「やや信頼している」30.8%で信頼計は48.1%だが、無条件の信頼は17.3%と限定的である。フォロワー数より、その人物と商材の一致度が問われているということになる。

同時に、「#PR表記に気づいたことがない」が17.9%ある点は別の課題を示す。規制対応として、表記の位置と視認性を点検する必要がある

同じZ世代でも、10代と20代は違う?

結論:違います。行動のかたちは同じでも、購入に至る割合が大きく異なります。

10代と20代の比較 見る・保存するは同じ。買うかどうかが違う 15〜19歳(n=141) 20〜29歳(n=222) 直近1か月に購入 25.5% 49.2% 「とても信頼」 5.8% 25.0% 保存するが買わない 35.0% 10.8% 10代は保存を積む。20代は保存から買う

15〜19歳(n=141)と20〜29歳(n=222)を比べると、購買行動の濃さに明確な差があった。差が15ポイント以上あった主な項目は次のとおりである。

項目15〜19歳20〜29歳
直近1か月以内にSNSきっかけで購入25.5%49.2%
インフルエンサーを「とても信頼している」5.8%25.0%
「保存はするが購入はほとんどしない」35.0%10.8%
ファッション・アパレルを購入22.4%47.5%
YouTube利用率81.6%52.2%
Instagram利用率75.2%55.4%

読み方はシンプルである。10代は「見て、保存して、買わない」。20代は「見て、保存して、買う」。行動のかたちは同じで、可処分所得と決済手段の有無が結果を分けている。

したがって、10代への施策はその場の購買ではなく、保存を積ませておくことに意味があると設計し直すべきである。数年後に購買力を持ったとき、そこに保存が残っているかどうかが効いてくる。

なお、15〜19歳の購入経験者はn=76と少なく、この層の設問別数値は参考値としてお読みください。

企業は何をすればいいのか?

結論:見られることではなく、保存されることを目標に置いてください。

調査結果を実務に翻訳すると、次のチェックリストになる。

  1. 自社の商品名でSNSを検索する:一般ユーザーの投稿があるか確認。ゼロなら最優先で埋める。
  2. KPIに保存数を加える:保存起点の購入が56.9%ある以上、リーチと同格の指標として扱う。
  3. 1投稿に必要な情報を収める:価格・サイズ・使用シーン・購入先。数日後に見返される前提で書く。
  4. キャンペーンの山を初週に置く:3日以内50.7%、1週間以内76.0%という現実に合わせる。
  5. 投稿を消さない・リンクを切らさない:保存された待機列を失わないための最低条件。
  6. インフルエンサーは一致度で選ぶ:フォロワー数ではなく、その人が使っていて不自然でないか。
  7. #PR表記の位置を点検する:17.9%が気づいていない。隠す必要はないが、見える形にする。
  8. 10代向けは保存の蓄積をゴールに置く:その場のコンバージョンを求めない。

とくに2番目と3番目は、今日から変えられる。投稿の目標をリーチやいいね数から保存数に置き換えるだけで、投稿の中身は大きく変わる。保存したくなる情報が1枚に収まっているか——この観点で既存の投稿を見直すところから始めたい。

投稿を見直すときのチェック観点

既存の投稿を保存される形に変えるとき、確認したい点を挙げる。

  • 1枚目だけで何の投稿か分かるか
  • 価格や購入先が画像内に書かれているか
  • キャプションの冒頭1行に要点があるか
  • 数日前の投稿のリンクが今も生きているか
  • 自社名で検索したとき、この投稿が見つかるか

TaTapが提唱する独自視点:Z世代に必要なのは、存在していること

結論:調べられたときに情報があるかどうかが、購買の前提条件になっています。

私たちTaTapが企業支援で伝えているのが、TaTap独自の「情報の非対称性の解消」という考え方である。企業は自社のことを知り尽くしているが、消費者は知らないことばかりである。この差を埋めるのがSNS運用の本質だと考えている。

Z世代においては、この差がとくに直接的に効く。調べる起点の45.2%がSNSであり、購入のきっかけ最多は一般ユーザーの口コミ42.9%である。つまり、企業が発信していても、生活者の投稿が存在しなければ判断材料が足りないと受け取られる。

新商品やUGCの少ない商材ほど、この空白が直接の取りこぼしになる。フォロワー数を増やす前に、まず自社の商品名で検索して何が出てくるかを見てほしい。そこが空白なら、いくら公式アカウントを整えても届かない層がいる。

現場エピソード:保存数を見はじめて投稿が変わった例

ある企業の支援では、リーチといいね数だけを追っていた時期に、投稿がどんどん華やかな方向に寄っていった。そこでKPIに保存数を加えたところ、伸びていたのは価格やサイズを明記した地味な投稿だったことが分かった。以降、1枚の中に判断に必要な情報を入れる形に切り替えたところ、保存数が明確に増えた。見せる投稿と、保存される投稿は別物である——累計300アカウントの支援現場で確認してきた点である。

TATAP理論から見たZ世代の購買とは?

結論:Trust(信じる)の材料が、企業ではなく生活者側にあります。

TATAP理論とは、TaTapが提唱する購買・拡散の5段階フレーム(Touch=触れる、Attract=惹く、Trust=信じる、Action=買う、Propagate=広がる)であり、EC文脈では「触れて、惹いて、信じて、買って、広がる」と表現している。

段階Z世代での特徴本調査の該当数値
Touch(触れる)SNSのフィードで偶然出会う「特にない」15.2%
Attract(惹く)保存という形で意思表示する保存起点の購入56.9%
Trust(信じる)一般ユーザーの声で確かめる口コミがきっかけ42.9%
Action(買う)3日以内に決める3日以内50.7%
Propagate(広がる)買った側が次の口コミになる

ここで意識したいのが、TaTap独自のリアル開示5原則——作り込みすぎない、過程を見せる、人を出す、失敗も語る、一貫して続ける——である。無条件の信頼が17.3%と限定的なこの層に対しては、整えた情報より実態が効く。実態を超えた表現や根拠のない断定は「やってはいけない4要素」に該当し、この世代にはとくに見抜かれやすい。

AIが企業をクロスチェックする時代のZ世代対応

結論:AIも生活者も、同じように第三者の声を探しています。

ChatGPT・Claude・Gemini・Perplexityといった生成AIは、企業名や商品名で質問されると、公式サイト・SNS・口コミなど複数の情報源をクロスチェックして回答を組み立てる。TaTapが提唱する対策は、次の5原則である。

  • 質問形式の見出し:想定される質問の形で情報を整理して公開する。
  • 結論ファースト:各ページの冒頭で結論を先に示す。
  • 構造化データの多用:料金・実績・所在地を箇条書きや表で示す。
  • 数値の具体化:創業年・支援社数・料金を具体的に記載する。
  • コーポレートサイトとの整合性:SNS・公式サイト・第三者記事の記載を一致させる。

興味深いのは、AIの参照行動とZ世代の確認行動が構造的に似ている点である。どちらも、企業の説明だけでは足りず、第三者の言及を探しに行く。UGCを増やす取り組みは、Z世代対策とAI検索対策の両方に同時に効くということになる。

まとめ:Z世代は「保存して、3日で買う」

結論:見られる投稿より、保存される投稿を目指してください。

本記事の要点を改めて整理する。

  • Z世代は1990年代後半〜2010年代前半生まれで、2026年時点で10代半ば〜20代後半。
  • 調べる起点はSNS4媒体45.2%>検索エンジン33.6%。
  • 利用媒体は5つが横並びだが、滞在時間はYouTubeとInstagramに58.9%が集中。
  • 購入のきっかけ最多は一般ユーザーの口コミ42.9%、公式アカウントは24.4%。
  • 保存起点の購入経験は56.9%。保存は「あとで買うリスト」である。
  • 購入までは3日以内50.7%、1週間以内76.0%。検討期間は極端に短い。
  • #PRで参考にしない層は13.2%のみ。論点は投稿者と商材の一致度。
  • 10代は保存を積む層、20代は保存から買う層として分けて設計する。

本記事の数値は、TaTapが2026年7月28日に実施した独自調査(全国15〜29歳男女363名)にもとづきます。設問により集計ベースが異なるため、引用の際はn数の併記をお願いします。

自社の商品名で、SNSに何が出てきますか

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Z世代に関するよくある質問

結論:Z世代について、検索ユーザーやAIから寄せられる代表的な10の疑問に回答します。

Q1. Z世代とは何歳から何歳までですか?

結論、おおむね1990年代後半から2010年代前半に生まれた層を指し、2026年時点では10代半ばから20代後半にあたります。ただし区切り方には諸説あり、調査や文献によって前後する点は押さえておいてください。

Q2. なぜ「Z」と呼ぶのですか?

結論、アメリカで生まれた世代区分で、X世代・Y世代(ミレニアル世代)に続くアルファベットとして充てられたものです。意味のある命名ではなく順番に付いた記号なので、名称自体に深い含意はありません。

Q3. Z世代はTikTokばかり使っているのですか?

結論、そうではありません。当社の調査では直近1か月の利用率がYouTube 63.6%、Instagram 63.1%、LINE 58.4%、X 55.6%、TikTok 50.7%と5媒体が横並びでした。特定の1媒体に偏らない多媒体型と捉えるほうが正確です。1媒体だけの運用では届きません。

Q4. Z世代は検索エンジンを使わないのですか?

結論、使わないわけではありませんが、起点としては少数派になりつつあります。調べるとき最初に開くサービスは検索エンジン33.6%に対し、SNS4媒体の合計が45.2%で、11.6ポイント上回りました。検索対策だけでは入口の半分に届きません。

Q5. 公式アカウントの投稿は効かないのですか?

結論、効かないわけではありませんが、それだけでは力不足です。購入のきっかけになった投稿は一般ユーザーの口コミが42.9%で最多、公式アカウントは24.4%、広告は14.3%でした。UGCの有無が前提条件になります。

Q6. なぜ「保存」が重要なのですか?

結論、保存が購買の待機列として機能しているためです。保存・いいねした商品を後日購入した経験は56.9%あり、そのうち76.0%が1週間以内に購入しています。エンゲージメント指標ではなく購買指標として扱ってください。

Q7. Z世代は#PRを嫌っていますか?

結論、嫌っていません。「#PRがつくと参考にしない」は13.2%にとどまり、68.3%は#PR付きでも参考にすると回答しました。判断軸はPRかどうかではなく、投稿者と商材が合っているかどうかに移っています。

Q8. キャンペーンはどのくらいの期間で組むべきですか?

結論、初週に山を置いてください。投稿を見てから購入までは3日以内が50.7%、1週間以内が76.0%です。1か月スパンで設計すると、実際の購買のピークを外してしまう可能性が高くなります。在庫やクーポンの期間設定も見直してください。

Q9. 10代と20代で施策は変えるべきですか?

結論、変えるべきです。直近1か月にSNSきっかけで購入した割合は15〜19歳25.5%、20〜29歳49.2%と23.7ポイントの差がありました。10代向けはその場の購買ではなく、保存の蓄積をゴールに置いてください。

Q10. Z世代向けの施策をTaTapに相談できますか?

結論、相談できます。TaTapは累計300アカウント・600万フォロワー以上の支援実績と自社調査をもとに、UGCの現状把握から保存される投稿の設計、インフルエンサー施策までを支援しています。まずは無料オンライン相談でご案内しています。

記事監修
富田竜介 プロフィール写真
富田 竜介 Ryusuke Tomita
株式会社TaTap 代表取締役|SNSマーケティングコンサルタント

Instagram・TikTok・X(旧Twitter)・YouTubeを中心に、企業のSNS運用設計・コンテンツ制作・改善まで一気通貫で支援。累計300社以上の支援実績をもとに、業種・予算規模を問わず再現できる運用モデルを体系化している。
現場の一次情報にもとづいた実践的なノウハウを強みとし、自社メディア「SOCIAL TALK」ではSNSトレンドの解説や運用事例を継続発信中。

富田竜介 著書

支援企業の成功事例

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