Z世代のInstagram利用実態｜複数アカウント使い分けと「非日常」を重視するSNS戦略
- Z世代のSNSとの接し方についてわかる
- Z世代のInstagramの利用実態についてわかる
読了目安：約分
Z世代（若年層）にとって、Instagramは単なるSNSではなく、「友人との近況確認」「趣味の追求」「自己表現」を使い分ける多機能なインフラとなっています。企業のSNS活用率が4割を超える中、若年層のリアルな接し方を理解することは、マーケティング成功の必須条件です。
【サマリー】数字で見るSNS利用状況
- 企業のSNS活用率: 40.8%（特に小売・サービス業で高い）
- 最も活用されている媒体: Instagram (21.0%)
- Z世代のInstaアカウント平均所有数: 2.03個（趣味や人間関係で使い分け）
- 投稿内容の傾向: 「非日常」や「ポジティブ」な内容が中心
SNS（Social Networkig Service）は近年急速に発展し、多くの人にとって欠かせないものになっています。インターネットを介して個人間でのやりとりだけではなく、企業が活用することも増えており単純な個人間におけるインターネットでのコミュニケーションだけではなく、マーケディングにおいてもSNSは欠かせないものになっています。
今回はそんなSNSの変遷を振り返り、企業や若者におけるSNSの利用状況を紹介します。本記事を最後まで読むことで、若者、Z世代はどのようにSNS主にInstagramに接しているか良くわかるので最後までご覧ください。
SNSの変遷
SNSの変遷をインターネットの普及とともに振り返っていきましょう。
インターネットが個人レベルで利用されだしたのは1995年に発売されたWindows95がきっかけです。しかし2000年代前半までは現在の様に通信環境が整ってはいませんでした。
SNSの原型とも呼ばれるものはアメリカの「SixDegrees.com」といわれています。これは1997年にサービスが開始された世界初のSNSと呼ばれています。日本では1996年にyahoo! JAPANが開始されたのとほぼ同時期です。
その後、SNSが本格的に普及しだしたのは2000年代初頭からになります。高速の定額制インターネットサービス「ADSL」が登場し急速にインターネット環境は進歩しました。
そして日本でSNSを世の中に知らしめたのは2004年に誕生した「Mixi」です。当時としては斬新な日記機能や他ユーザとつながれるマイミクなどSNSの魅力を強く押し出したものでした。
これ以降も「モバゲー」や「Ameba」などゲームをプラットフォームとしたものが次々と誕生しています。
2007年にAppleが「iphoen」を発表しSNSはさらにアプリ化されSNSはさらに進化していきます。Twitter（現X）をはじめFacebookなど、今なお活躍するSNSが続々と登場しています。2012年には4G化が進み、InstagramやYouTube、LINEが台頭しました。
直近の2020年代ではTikTokも流行しSNSは日々勢いを増して現在に至ります。
企業のSNS活用：認知向上からEC誘導へ
帝国データバンクの調査によると、企業の約4割がSNSをビジネス活用しており、特にBtoC企業（小売・飲食・ホテル等）では約75%に達しています。
業界別・目的別の活用状況
| 項目 | 主な傾向 |
| 活用率が高い業界 | 小売 (69.3%)、サービス (47.6%) |
| 主な活用目的 | 認知度・知名度の向上 (67.6%)、プロモーション (59.2%) |
| 今後の課題 | 営業・受注活動 (26.4%)、採用活動 (19.7%) への転用 |
結論：企業がZ世代にアプローチするためのポイント
若者世代はSNSを通じて生活の質を高めようとしています。企業がInstagramで受け入れられるためには、以下の3点が重要です。
- 「映え（非日常）」の提供: ユーザーが自分のアカウントで投稿したくなる「フォトジェニックな仕掛け」を作る。
- 複数アカウントへの配慮: メイン垢向け（広域認知）と趣味垢向け（深いベネフィット）で、クリエイティブを出し分ける。
- 共感とポジティブ: ブランドの持つ「明るい側面」や「ワクワクする体験」をストーリー形式で伝える。
企業のSNS利用状況について
企業におけるSNSの利用状況のデータを見ていきましょう。
帝国データバンクバンクが企業数1022社を対象に行った「企業におけるSNSのビジネス活用について」のアンケートによると、企業の40.8%が社外に向けてSNSを活用していることがわかりました。
その詳細です。社外に向けた情報発信（広報・販売促進）ツールとして、SNS上に企業のアカウントを持ち、活用しているかについての質問では、全体の4割である40.8%の企業が「活用している」と回答しました。一方で、「活用していない」と答えた企業は57.2%でした。
「活用している」と答えた企業を規模別にみていくと、「大企業」は43.1％、「中小企業」は40.5％、うち「小規模企業」は39.3％と、規模が大きいほどSNSを活用している割合が高い傾向にあることがわかりました。
さらに業界別でみていくと、『小売』において「活用している」企業の割合が69.3％と突出して高く、全体の28.5ポイントを大きく上回りました。また、『サービス』は47.6％と、全体より6.8ポイント高くなっています。個人消費関連の業種（『小売』「飲食店」「旅館・ホテル」「娯楽サービス」「教育サービス」）においては、「活用している」企業の割合が74.6％と全体を33.8ポイント上回っており、特に「B to C」企業の多くでSNSが活用されていることがわかりました。
もっとも多く活用されている「Instagram」
活用しているSNS媒体を尋ねたところ、「Instagram（インスタグラム）」が21.0％ともっとも多いことがわかりました。
画像、動画などの視覚的なコンテンツがメインとなっており、商品や企業イメージが伝わりやすい点が背景にあると考えられます。
次いでホームページとしても利用できるツールを備えているビジネスに特化した機能が豊富な「Facebook（フェイスブック）」が17.4％、個人では日本国内でトップクラスの利用率・月間アクティブユーザー数を誇る「LINE（ライン）」が16.5%となりました。
活用目的は「認知度向上」が約7割でトップに
社外に向けてSNSを「活用している」と答えた企業に、SNSを活用する目的を尋ねたところ、「会社の認知度・知名度の向上」が67.6％と約7割であることがわかりました。
次いで、「商品・サービスのプロモーション」（59.2％）、「会社や商品等のイメージ向上」（42.2％）、「顧客とのコミュニケーション促進」（41.2％）となっています。
一方で、「営業・受注活動」（26.4％）、「採用活動での利用」（19.7％）、「ECサイトへの誘導」（14.4％）といった直接的な商品・サービスの受注や販売、人材募集を目的にSNSを活用しているという企業は、1～2割程度に留まっています。
このように企業でも積極的にSNSを利用していることがわかり、最も多く活用されているのはInstagramでした。活用における目的はPR活動が主で、直接的な取引はまだ少ない事もみてとれます。今後はサービスの受注や取引はより活発になってくるでしょう。
若者のSNS利用について
若い世代のSNSの利用状況も紹介していきます。武蔵川女子大学 生活環境学部の調査結果を見ていきましょう。
若い世代のSNS利用について行われた調査によると、SNS別で特徴があり、Instagramでは「友人の近況を知るため」、X（旧Twitter）では「面白い話題を探すため」、LINEでは「限られた友人と連絡を取るため」に利用しているという回答が多くなっていました。
また、自身の近況を知らせるためにInstagramを利用している、という回答が多く、LINEを上回っています。
アカウントの複数所有
Instagramのアカウント所有数について聞いたところ、平均値は2.03であり、標準偏差は1.37となりました。最も多かったのは「アカウント所有数1」という回答が全体の約3割となり、中には「アカウント所有数5」が5％ほどいることもわかりました。
複数所有する理由として、「個人」と「趣味」での使い分けについての回答が最も多く、また、「個人」としての利用しつつ、趣味のアカウントも併設している、友人に限定した発信と趣味併設、自分の趣味に関してのみInstagramを利用している、などの回答がありました。
発信する情報の多くは「非日常」
Instagramでの情報発信をするうえで、最も多い回答は「非日常のお出かけや発信」次いで「普段のお出かけに関する発信」「趣味に関する発信」となりました。逆に、「ネガティブな発信」については「行わないとされる発信内容」として最も多くあげられているという結果になりました。
若者世代はSNSを通じて生活の充実を図るために利用していることがわかります。利用用途は多岐にわたることが見て取れます。情報発信は美容やグルメ、趣味に関するものが多いのも特徴といえるかもしれません。
まとめ
SNSの変遷と企業・若者のSNSの利用状況。若者・Z世代がどのようにInstagramと接しているかを紹介してきました。SNSはMixiの登場とともに急速に発展し、人々の生活に強く浸透しています。企業では自社のPRに積極的に用いられており、若者・Z世代では自身や友人の日常の情報入手、情報発信が盛んにおこなわれています。今後は企業と個人間での直接的な商品・サービスのやり取りもより普及してくるかもしれません。私たちの生活でSNSはより欠かせないものになっていくでしょう。
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